福利厚生で社員の健康をサポートするには?社食サービスが大活躍!

社食サービス比較

経済産業省が推進する「健康経営」に取り組むため、企業は社員の健康維持に向けてさまざまな取り組みを福利厚生に取り入れ始めています。

福利厚生の中でも「社食サービス」は企業側で取り入れやすいうえ、社員からも注目される制度の一つとして大変人気です。

企業が健康経営に取り組めるよう提供されている社食サービスには、さまざまなタイプのものがあります。

どのサービスも食べる人の健康を考えたメニューであることはもちろん、栄養バランスや産地にこだわるなど、それぞれに特徴がありバラエティ豊かです。

社員の健康をサポートするための社食サービスについて、ご紹介していきます。

>>社員の健康改善にも!社食サービス「オフィスでやさい」<<

企業が社員の健康をサポートすべき理由

企業が社員の健康をサポートしなくてはならない理由の一つに「健康経営」があります。

その健康経営に求めるられるのは、「社員の健康」だけではありません。

企業が健康を促進し、社員が健康的に生活できるようになった結果、業務の生産性や企業の利益が向上することを目的としています。

その他にも健康経営に取り組むことで得られるメリットはたくさんあります。

社員が健康であるということは、体調不良による欠勤や休職が減るということです。

健康的ではない働き方では社員がストレスから休みがちだったり、転職や退職で戦力からはずれてしまったりすることもあるでしょうでしょう。

さらに、出社している社員にもストレスがかかり業務の生産性が落ちることも考えられます。

そうならないためにも、社員が健康的に過ごせる環境を整えて、イキイキと仕事をこなせれば業務の生産性向上につながるのです。

また、良い環境には良い人材が入ってくる流れがありますので、結果人材不足の解消にもつながるでしょう。

健康経営に取り組むことで「健康経営銘柄」と「健康経営優良法人」の認定を受けられる可能性があります。

  • 「健康経営銘柄」:優れた健康経営を行っている企業を、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定
  • 「健康経営優良法人」:健康経営を行っている企業の中から、経済産業省と日本健康会議が企業の大きさを問わず選定

これらにより、どこの企業が健康経営を行っているか視覚化され、社外へ向けたアピールにもなるのです。

「健康経営」に取り組む企業が増加中!

経済産業省による健康経営優良法人の認定は2017年から始まりました。

2017年は中小規模法人部門の認定企業数は少なく、なんと0社だった県もあったほどです。

翌年2018年からは、多くの企業が健康経営に取り組んだことで0社の県はなくなりました。

中小規模法人部門では2017年には95社だったのに対し、2020年にはなんと49.7倍の4,723社となったのです。

大規模優良法人の数は2017年は235社でしたが、2020年は6.3倍増えた1,481社となりました。

健康経営に取り組み、健康経営優良法人に認定された企業の数は年々増えているのがわかります。

健康経営優良法人の認定を取得するための項目の中に、感染症予防についても含まれています。

新型コロナウイルスの影響により、どの企業も感染症予防対策は避けられません。

こういったことから、今後も社員の健康を促進するための健康経営に取り組む企業は増えていきそうです。

(出典:http://kenkokeieijirei.com/2020/04/30/478/

企業による健康サポートの方法とは?

健康経営のため、社員の健康をサポートしようと思っても、企業はいったい何をしたらいいのでしょうか。

まずは社員の健康状態の把握が重要です。

社員の健康状態がわかったら、次は何を行えば社員が健康的に生活できるのか、サポートしていく方法を考える必要があります。

福利厚生を活用しよう

福利厚生を活用することによって、社員が企業からの健康サポートを受けられる体制を整えましょう。

健康経営のための健康サービスには、さまざまなものがあります。

そのため、自社の社員にはどういった福利厚生サービスが必要とされているのか、きちんと見極めててから導入しましょう。

せっかく導入した福利厚生を社員が利用しなかった場合、大きな損失となってしまうかもしれません。

社員のニーズに合った福利厚生が充実していれば、利用率が上がります。

社員からの満足度が向上することにより、仕事へのモチベーションアップが期待できるでしょう。

また、新入社員にとっても、福利厚生が充実している企業は大変魅力的です。

具体的に健康サポートができる福利厚生とはどの様なものがあるのか、次の項目でご紹介します。

健康につながるさまざまな福利厚生

社員が健康的に過ごすための「健康サポート」ができる福利厚生は、実はさまざまな種類があるのです。

健康診断

健康診断は1年に1回行うことが企業へ義務付けられていますが、これも福利厚生の一つです。

健康診断は社員の健康意識が自然と高まる時期なので、会社全体で健康に向けた取り組みをしてもらうには、良いタイミングとなるでしょう。

ストレスチェック

50人以上の社員がいる企業では、ストレスチェックを実施する必要があります。

健康診断だけではわからない、心の不調に気づくきっかけになるかもしれません。

オンラインで簡単に受けられるストレスチェックの福利厚生サービスもあるので、対面で行う面談より抵抗なく導入しやすいのではないでしょうか。

また、ストレスによりカウンセリングが必要な社員へは、専門家のカウンセリングが受けられる環境を用意することも福利厚生として重要なポイントです。

ヨガ、トレーニングなどの運動系

規模が大きい企業では、福利厚生でトレーニングジムを特別価格で利用できたり、ヨガやダンスの講師をオフィスに呼んだりして運動する機会を設けています。

最近ではオンライントレーニングも充実しているので、オンラインでさまざまなトレーニングを受けられるものを福利厚生として契約するのも新しい方法です。

また、福利厚生に万歩計アプリを導入することで、企業やグループごとに歩数を競い運動促進につなげるサービスもあります。

毎日仕事やプライベートで忙しくしていると、つい運動不足になりがちです。

慢性的な運動不足は心身共に不調を引き起こす可能性があるといわれています。

運動をしようと思っても環境が整っていなかったり、時間がとれなかったりして断念する人もいるでしょう。

ですが、会社の福利厚生でスポーツサービスやスポーツ関連のイベントなどを取りいれれば、運動のきっかけが掴める社員も多いのです。

社員食堂や、社食サービスなどの食事系

社員食堂は社員からとてもニーズの高い福利厚生です。

一人暮らしだったり、忙しかったりすると食事をついおろそかにしてしまう人は多いと思います。コンビニで簡単に済ませたり、中には食事を抜いてしまうなど食生活が乱れてしまう人もいるでしょう。

しかし、健康的な生活を送るために栄養バランスのとれた食事をするのはとても大切です。

例えば、社員食堂があれば毎日バランスの良いランチを食べることができ、企業によっては朝も夜も社員食堂で質のよい食事が摂れる場合もあります。

健康経営のためにも、社員のためにも必要性の高い社員食堂ですが、コストや設置場所を考えると全ての企業で導入できるとは限りません。

社員食堂の導入が難しい場合は、食事補助や社食サービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

食事補助のメリットは、社内に設備準備の必要がなく、社員も金銭的な負担が減ることです。

例えば「今までは我慢していたけど、サラダも買おう」と、健康を考えた食事ができるようになるかもしれません。

社食サービスは社員食堂よりも手軽に導入することが可能で、設置スペースに困ることもないでしょう。

オフィスコンビニや宅配弁当などさまざまなサービスが展開されているので、企業に合ったものを選んで導入することができます。

福利厚生の一つとして食事を提供することにより、社員自身も食事への意識改善につながるのではないでしょうか。

手軽に健康支援!食の福利厚生とは?

食事関連の福利厚生は社員からのニーズが高いと先ほどもお伝えしました。

社食サービスには栄養バランスが考えられた管理栄養士監修のメニューを提供しているサービスが多くあります。

また、忙しく働く人は野菜や果物が不足しがちな傾向にあり、そういった人に嬉しい、野菜や果物を気軽に購入できる社食サービスもあるのです。

社食サービスを上手く活用し、社員に喜ばれる福利厚生を提供して、健康を意識するきっかけ作りをしましょう。

それぞれの社食サービスで健康支援ができるポイントについてご紹介していきます。

野菜・フルーツが豊富な「オフィスでやさい」

オフィスでやさい」はOFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)が提供する置型の社食サービスです。

会社に設置した専用冷蔵庫まで新鮮なサラダ、フルーツ、ヘルシーな食品を週に2回、最大5回まで配達してくれます。

おかずになるお惣菜やご飯も含まれ、メニューが豊富です。

配達は独自の配送システムにより温度管理を徹底しているので、鮮度と美味しさを保ったまま届けられます。

価格は社員購入価格1個100円からと、お手軽価格なのも嬉しいポイントですね。

保存料、合成着色料は不使用。化学調味料も極力使わずに、全て国内で製造しているので、健康志向の人も安心して食べられます。

専任の管理栄養士のもと、日本全国から厳選した産直の野菜、新鮮なサラダ、旬のフルーツ、飲料・ヘルシースナック・お惣菜と、充実した取り揃えです。

日本人の平均的な食事で不足しているとされる、食物繊維、ミネラル、ビタミンに注目し、手軽に食べられる商品を提供しています。

毎月、季節にあった旬の野菜やフルーツを楽しむことができるので、飽きることはありません。

旬の物をいただくことで、会社にいながら四季を感じることができ、仕事中のリフレッシュとしても楽しめます。

食材にこだわった食事をすることは、会社にいながら気軽に健康を意識するきっかけを得ることができる福利厚生といえますね。

>>オフィスでやさいの詳細はこちら

栄養バランス抜群の弁当「Fit Food Biz Lite」

「Fit Food Biz Lite」はヘルスフードブランド、TAVENAL(タベナル)が提供する宅配弁当型の社食サービスです。

医師、管理栄養士が監修をした栄養バランスの整った健康的なお弁当を会社まで届けてくれます。

Fit Food Biz Liteのお弁当は、デスクワークが中心の運動量が少ない会社員向けに作られています。

カロリーは500kcal台、糖質量60g以下、塩分を2g前後に抑えたヘルシーなお弁当です。

食材を20〜30品目使用しているので満足感は十分に得られます。

こだわりの無添加ダシを使用することで、塩分を抑えていても素材本来の味を活かし旨味を十分に感じることができるのです。

身体に必要不可欠な栄養素であるタンパク質、脂質、炭水化物、ビタミン、ミネラル、食物繊維、抗酸化力を持った抗酸化物質をバランスよく摂取できるように作られています。

「抗酸化力」とは、身体を酸化から守るのに役立つ食品が持つ力のこと。抗酸化が重要な理由は、酸化ストレスが老化や生活習慣病に大きく関与しているといわれているためです。

食品添加物(乳化剤)により、食材の抗酸化力が低下することから、Fit Food Biz Liteのお弁当は無添加にこだわり抜いた、抗酸化力の高いお弁当を実現することができました。

また、Fit Food Biz Liteのアンケート結果によると、ランチを食べ終わった13時〜15時に眠気が増し業務のパフォーマンス低下を感じる人が多いようです。

食後に感じる眠気の主な原因は、糖質中心の食事にあります。

糖質中心の食事をすると血糖値が急上昇します。そして、下降してくるタイミングがちょうどランチ後の13時〜15時頃のため、業務にも影響が出てしまうのです。

そこで、Fit Food Biz Liteのお弁当は糖質量の最適化を目指しました。

一般的なお弁当が糖質量約100〜120gであるのに対し、Fit Food Biz Liteのお弁当は半分以下の60g以内まで糖質量を抑えています。

社員のパフォーマンス低下は企業にとっても機会損失となりますので、健康を考えることはもちろん、それ以外の面でも企業にも社員にも嬉しいお弁当なのです。

おやつ代わりに「オフィス de フルーツ」

「オフィス de フルーツ」は、株式会社ダイナミックフルーツが国産フルーツにこだわって提供する法人向けのフルーツ配達サービスです。

  • 国産フルーツの魅力を多くの人に知ってもらい
  • 健康で元気に楽しい生活を送ってもらいたい
  • 全国各地の果物生産者や、日本の農業を応援したい

そんな想いからサービスを開始しました。

りんごにみかん、バナナ、ドライフルーツやフレッシュなフルーツを小分けパックで提供するなど、企業のニーズに応えた方法で配達してもらえます。

毎朝、日本最大のフルーツ市場である大田市場で、フルーツアドバイザーがその日一番のフルーツを仕入れ、毎日会社まで届けてくれるのです。

東京23区や神奈川県の一部の地域は配送料無料なのも嬉しいポイントです。フルーツを自分で購入する機会が少ない人や、美容を気にする女性にとって、新鮮で美味しいフルーツが手軽に食べられる福利厚生は嬉しいものでしょう。

一人1日200g以上のフルーツを食べると健康に良いといわれています。

朝食やおやつの代わりに会社で毎日フルーツを食べる習慣ができれば、社員の健康維持にも役立つでしょう。

まとめ

福利厚生で社員の健康サポートが手軽にできる、社食サービスをご紹介しました。

ランチだけでなく、現代人に不足しがちな野菜やフルーツを福利厚生として会社で提供することができれば、社員の健康サポートに一役買ってくれるでしょう。

ランチもただ食事をするだけではなく、無添加や、栄養バランスが整っているなど、お腹を満たす以外にも注目する時代になりました。

健康的な食生活をすることは知識も必要になるため、自身では管理が難しいと感じる人も多いでしょう。

しかし、健康意識は世間的にも高まってきています。

まずは会社で気軽に始められる社食サービスを、福利厚生としてスタートしてみてはいかがでしょうか。

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