従業員の生産性を高めるために必要不可欠な福利厚生ですが、ライフスタイルの変化やコロナウィルス感染拡大により、働き方が変化し、従業員のニーズも多様化しています。
従業員の満足度を高め、ストレスを減らして労働意欲を発揮してもらうためには、より従業員のニーズに即した福利厚生となるよう見直しが必要な時期がきているのです。
今回は福利厚生の見直しを検討している企業の方へ、見直しの具体的な方法や見直した際のおすすめのサービスをご紹介します。
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福利厚生の種類
まずは、福利厚生の種類からご説明します。
福利厚生には大きく分けて、法定福利厚生と法定外福利厚生の2種類があります。
法定福利厚生
法定福利厚生とは、全ての企業に法律で義務付けられた福利厚生のことで、従業員や家族の健康と生活を守るための最低限の制度です。
例えば以下のような保険制度があります。
・健康保険ー日常生活におけるけがや病気に対応する保険
・’雇用保険ー失業した時の所得を保障する保険
・厚生年金保険ー主に老後の生活のための保険
・介護保険ー老後に必要な介護サービスを受けるための保険
・労災保険ー仕事中や通勤途中のけがや病気を保障する保険
このように法律で義務付けられているものは、中々見直しが難しいでしょう。
法定外福利厚生
法定外福利厚生は、特に法律で義務付けられていません。
具体的には、住宅・交通費・家族・医療・健康などの生活面のサポートから、宿泊・旅行・健康増進・育児介護支援・自己啓発・スポーツ・財産形成・エンタメなどの広い範囲に及びます。
また、法定外福利厚生は企業が自ら提供している場合と、外部サービスに委託している場合に分けられます。
企業が自ら導入しているものとしては、住宅ローンや社宅補助などは一般的でよく耳にするでしょう。家族手当や、人間ドックなどもあります。
外部サービスに委託するものとしては、多くのサービスを一括して定額で利用できるパッケージサービスや、企業が選択してカスタマイズした料金で利用するカフェテリアプランなどがあります。
企業が見直しを行う必要がでてくるのは、この法定外福利厚生の部分となるでしょう。
福利厚生の見直しが必要になっている？
福利厚生は時代や従業員のライフスタイルを背景に変化してきましたが、近年においても大きく変化しています。
具体的には、どのような変化によって見直しの必要がでてくるのでしょうか。
ニーズの多様化
まずは、ニーズの多様化が見直しの背景として挙げられます。
最近は昔に比べ、休日に公園で子供と遊ぶ父親の姿を多く見かけるようになり、男性が育児に参加することが当たり前となっています。政府も男性の育児休暇取得を普及させるべく、法改正をすすめるなど、男性も育児休暇を取得できる職場環境が求められていることはニーズの多様化の1つです。
また、働く女性も増え続けており、働きながら妊娠、出産をする人の数も増加しました。時短勤務はもちろん、キャリアアップにつながる資格の取得など、ブランク後の復帰を支えるサービスも望まれています。
そして、両親が働くとなれば育児に対するサポートはますます重要となります。
他にも、少子高齢化によって親の介護をする人も増え、仕事を続けていくためには介護サービスや柔軟な働き方も必要とされています。
政府は働き方改革によって、こうした様々なニーズをもった人々が安心して社会で働けるように後押しており、従業員をかかえる企業もそれに準じて見直しの必要がでてきているのです。
テレワークの浸透
柔軟な働き方に対応できるテレワークは働き方改革でも注目され、東京オリンピック開催期間中の通勤問題の対策としても話題になりました。
さらにコロナウイルスの感染拡大にともない、3密回避の有効な手段として、国は毎日の通勤を見直したテレワークを強く推進し、急速に浸透していきました。
自宅で過ごす時間が大幅に増えれば、従業員を取り巻く環境は大きく変化します。環境が変化すれば、新たなニーズも生まれるでしょう。
自宅で過ごす時間が格段に増えたことで、光熱費は増え、オフィス以外で仕事をするために必要なパソコンや快適なネット環境、椅子、業務によってはプリンターやヘッドセットなども必要になるかもしれません。
家が狭い、子供がいるなど、自宅で仕事をするのが難しければ、仕事をする場所も確保しなくてはいけません。
周りの目がなくなり、食事時間も自由になれば、食生活も乱れて健康管理が難しくもなります。
このようにテレワークの浸透により従業員の働く環境が変化したため、福利厚生もそれに見合ったものとなるよう見直しが必要となります。
福利厚生の見直し方法
実際に見直しを行う際、どのような手順があるのか、見直しの手順を見ていきましょう。
第一に、福利厚生の見直しをおこなうためには、現在社内でどれだけ周知され、利用されているのかなど現状を把握することが必要です。
見直しの一般的な手順の例をご紹介したいと思います。
利用率をチェックする
利用率をチェックして、よく使われている福利厚生はなにか、使われていないものはなにかを確認します。そうすると、存続すべき福利厚生と不要な福利厚生が浮き彫りとなり、見直しにつながるでしょう。
ただ、使われていない福利厚生であっても、従業員のニーズに即していない不要なものとすぐに判断はできません。
手書きの申請書や、複数回の申請が必要など、面倒になるような手続きがあったとしたら利用したくないと感じる従業員もいるでしょう。
利用率をチェックするとともに、このような不満をがないか検証し、見直しをする必要があります。
従業員にアンケートを実施する
アンケートを実施して、従業員が現在の福利厚生についてどう思っているか確認することにより、数字だけでは見えてこない満足度も知ることができます。満足度が分かれば、見直しが必要なポイントも見えてきます。
見直しのためにアンケートを実施するのは大変な作業ですが、インターネットには簡単に集計できるツールがあり、アンケートを代行してくれる会社もあります。
コストがかかりすぎていないか確認する
いくら満足度が高く、必要とされていても予算には限りがあります。
利用率が低くコストの高いものや、満足度は高いがコストがかかりすぎている福利厚生は見直しが必要でしょう。
先に紹介した利用率やアンケートの結果も合わせながら、より高いコストパフォーマンスがでるよう、削減できる無駄なコストがないかを見直していきます。
中には個人的に費用がかかるイベントや旅行といった福利厚生もあるので、企業と従業員の両方にかかるコストを考慮して見直しすることも大切です。
福利厚生は定期的に見直す
従業員により多く満足感を感じてもらうためには、ニーズに合った福利厚生を提供しなければなりません。
常に変化を続けているニーズを取り入れるためには、定期的な見直しが欠かせないのです。
また、実際にある程度、運用してみないと効果がわからない福利厚生もあります。
確実に満足度を上げていくには、定期的に見直しを行い、効果を確認していくようにしましょう。
＜従業員満足度ＵＰ！＞おすすめの福利厚生は？
実際に、どのようなサービスが人気を集めているのでしょうか。
マンパワーグループが2015年に過去・現在に働いたことがある18～60歳の男女に対して、実際にあって良かったと思う福利厚生を調査した結果があります。この調査で最も回答率が高かったのが、「食堂・昼食補助」です。
見直しにより従業員が実際にメリットを感じる福利厚生を導入することは、従業員の定着や新たな従業員を採用する際に、興味を持ってもらえる材料となるでしょう。
そこで、従業員満足度を高める見直しをするためにおすすめの福利厚生として社食サービスをご紹介したいと思います。
社食サービスの導入
食事に関する福利厚生は、どの従業員にとってもメリットがあります。
働く合間に簡単に栄養バランスのとれた食事がとれれば、そのような食事を探すために
時間をとられることも、なくなるでしょう。
見直しによる健康的な食事の提供は、従業員の健康管理に大いに貢献することができ、企業にとっても大きなメリットです。
おすすめ社食サービス「オフィスでやさい・オフィスでごはん」
見直しの際におすすめの社食サービスとして、OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）の「オフィスでやさいプラン」と「オフィスでごはんプラン」があります。
オフィスに冷蔵庫を設置し、24時間利用することのできるサービスで、昼食だけではなく残業時の夜食や間食にも利用できます。
支払いは「YASAI PAY」という電子決済アプリを利用するか、現金を選んで使うことができ、「YASAI PAY」の決済には、メルペイやLINE PAY、クレジットカードも利用可能なため便利です。
詳しいプラン内容は以下の通りです。
オフィスでやさいプラン
カットフルーツやサラダ、ヨーグルトから主菜となるお惣菜まで、年間60種類以上変わるバリエーション豊富なメニューが届きます。
週2回の配達で新鮮な食事を楽しむことができます。
昼食や夕食に、また、お弁当に一品そえたり、間食にしたりと、簡単に栄養バランスを整えることができるのです。
企業負担は月額49,000円～、従業員の購入価格は1個100円～になります。
オフィスでごはんプラン
管理栄養士により栄養バランスが整えられ、保存料・合成着色料無添加、国産食材を優先使用して、安心安全にこだわった主食やお惣菜が月1回届きます。
企業負担は月額25,000円～、従業員の購入価格は1個100円～になります。
テレワーク導入企業におすすめ「オフィスでやさい for リモート」
OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）にはテレワークを導入する企業に向けて、食材を自宅へ配送をしてくれる「オフィスでやさい for リモート」というプランがリリースされました。
自宅で過ごす時間が長くなると、お菓子を食べ過ぎてしまってカロリーを多く取りすぎたり、中々野菜が摂れなくて栄養バランスが偏ってしまったりすることもあります。また、通勤で駅まで歩かなくなり、外出を控えることで運動不足になりがちになるでしょう。
そんな乱れがちな生活の中、新鮮で無添加や安全にもこだわった健康的な食事が定期的に届けば、従業員の健康管理に役立つことが期待できます。
家まで届けてくれるので外出せずに済み、コロナウィルスから身を守ることにも有効です。
お届け内容も、産直野菜セット、冷凍スムージーセット、お手軽お惣菜セットなどから選ぶことができ、自炊を楽しみたい人、食事の用意をする家族、すぐ食べたい人など、いろいろな人のニーズにも対応した内容となっています。
使い方は、従業員がアプリをインストールし、企業が配布したクーポンを使用して商品を購入するだけです。
このクーポンにかかる費用は、月額3,000円～です。
初期費用は一律50,000円で、2ヶ月目の本契約から発生します。
月額料金は利用人数によって変動しますが、今なら期間限定で、利用人数にかかわらず月額10,000円で利用できるキャンペーンを実施しています。企業の負担額が月額3,500円以下で、従業員が半分以上食事代を負担しますので福利厚生費が非課税となり、節税対策にもなるのも企業側として嬉しいメリットでしょう。
コロナ渦での福利厚生の見直しには、もってこいのサービスですね。
まとめ
福利厚生の見直しの必要性や方法、おすすめのサービスなどを紹介してきました。
福利厚生に求められるものは、時代や従業員のニーズとともにに変化していきます。どのため、従業員の満足度を高めるためには、定期的に利用率から福利厚生の効果を確認し、アンケートで従業員のニーズを掘り起こしていく見直しが必要なのです。
また、コロナウィルス感染拡大という大きな変化の中、新たなニーズにも対応した福利厚生とするための見直しも必要だといえます。
「オフィスでやさい for リモート」などテレワークのニーズに対応したサービスも登場しています。
この機会に、福利厚生サービスを見直してみてはいかがでしょうか？