社員の会社への満足度向上のためにも、福利厚生を充実させることは欠かせません。
保養所や社宅の完備に、レジャー施設の優待など、さまざまな福利厚生がありますが中でも一番人気のある福利厚生といったら食事補助です。
この記事では、食事補助の中でも手軽に導入できる社食サービスの魅力と、おすすめのサービスについてご紹介していきます。
＞＞社員の健康改善にも！社食サービス「オフィスでやさい」＜＜
福利厚生の中でも人気の高い「食事補助」
人材サービス業を営んでいるマンパワーグループが、2015年4月に仕事をしたことがある18歳から60歳の男女に「実際にあった福利厚生でよかったと思うもの」という調査を行いました。
その結果、1位が「食堂、食事補助（17.1％）」という結果が出たのです。
仕事をしていると、毎日お弁当を作るのは大変なものでしょう。バランスの良い食事を心がけ、コンビニ等で食事を用意すると思ったより高額になるということも少なくありません。
また、保養所やスポーツジムなどの福利厚生が必要ないという人もいるでしょう。旅行にあまり行かない人や、運動習慣のない人にとっては必要がないからです。
食事補助であれば、誰もが毎日とるものであるため、老若男女問わず満足してもらえるのではないでしょうか。
安価かつ栄養のとれた温かいものを社内で食べられる食事補助は、誰にでも喜ばれる福利厚生なのです。
（※）福利厚生の人気は「住宅手当・家賃補助」48.3％、「食堂、昼食補助」33.9％｜マンパワーグループ
食事補助を提供するメリット
次に、会社が食事補助を福利厚生として提供するメリットについて、いくつかご紹介します。
まず1つ目の食事補助を福利厚生として用意するメリットに、「健康経営」の施策になるという点があります。
「健康経営」とは、今まで別に考えられていた社員の健康管理と経営管理を統合し、個人の健康増進を企業の業績向上につなげるという考え方です。社員が心身共に健全に仕事を続けるためには、栄養のとれた食事は欠かすことができません。
会社がバランスの良い食事補助を提供することは、会社の「健康経営」の一助となるでしょう。
2つ目の食事補助を福利厚生として用意するメリットに、コミュニケーションのきっかけになるという点があります。
食事中は仕事中よりも話が弾みやすく、コミュニケーションが円滑に進みやすいものです。和やかな雰囲気の中でコミュニケーションをとることで、チームの結束力が生まれるでしょう。
チームの結束力があれば、仕事で問題が起きた際にも助け合ったり、お互いを励まし合ったりといったことができるようになります。
3つ目に食事補助を福利厚生として用意するメリットに、求職者へのアピールになるという点があります。
食事補助などを含めた待遇面は、求職者が仕事を探す際の重要な判断材料でしょう。
食事補助が求職者へのアピールになれば優秀な人材が集まりやすくなり、会社として大きなメリットとなります。
食事補助の提供方法
では、福利厚生として食事補助の提供方法にどのようなものがあるのでしょうか。4つご紹介します。
1つ目の福利厚生で食事補助を提供する方法として、社員食堂の設置する方法があります。
温かく、安価に食事を提供できるのがメリットといえるでしょう。
一方で、社員食堂を提供するためには厨房や食事をするスペースなど用意する他に、調理する人を雇ったり、食材を用意したりといったランニングコストがかかるのがデメリットです。
2つ目の食事補助の方法として、昼食代として現金を支給する方法があります。
この場合、収入が増えるため、社員から喜ばれるのがメリットといえるでしょう。しかし、この方法は給与と見なされるため、福利厚生とは異なります。
また、支給額に応じて所得税がかかるのがデメリットです。
3つ目の福利厚生で食事補助を提供する方法として、チケットなどを配布する方法があります。
全国にある提携先のレストランやコンビニ等で使用できるプリペイドカードや食事券を配布する方法です。
会社からの福利厚生として、食事補助によって昼食代を安く済ませることができるため、その浮いたお金でサラダを頼んだり、副菜を増やしたりと健康的な食事をとるきっかけとなるでしょう。
4つ目の食事補助を提供する方法として、社食サービスで提供する方法があります。
社食サービスには一例として、冷蔵庫（冷凍庫）を設置する置き方社食サービスや電話やネットで注文して弁当を届けてもらう社食サービスがあります。
食事補助の注意点や課税について
では、食事補助を福利厚生として、提供する際にどのようなことに注意したらいいのでしょうか。2点注意点をご紹介します。
コストやニーズを確認
まずはじめに、食事補助を福利厚生として導入する際にコストやニーズを確認しましょう。
社員食堂であれば、導入にも運営にも多大なコストが必要になります。せっかく導入しても、運営のためのコストが会社の負担になってしまっては本末転倒です。
また、社員のニーズも確認することが大切です。
例えば、シフト勤務の会社であれば昼食休憩を、バラバラにとるということもあるでしょう。
そのように、時間が決まっていない場合には、チケットタイプの食事補助や、置き方社食サービスの食事補助など、いつでも社員の都合のいい時に使える福利厚生を導入するのがおすすめです。
非課税対象になるか確認
福利厚生には、下記の2つがあります。
◆法定福利費
厚生年金、健康保険、雇用保険など
どの企業も必須で非課税対象
◆法定外福利費
保養所、社宅、食事補助など
導入の是非は企業による
非課税対象になるには諸条件あり
食事補助は法定外福利費のため、下記のような条件を満たす場合のみ非課税対象となります。
・従業員が食事代の半分以上を負担している
・会社の補助額が社員一人あたり月額3,500円（税抜き）以下であること
例えば、1か月当たりの食事の価額が6,000円で、うち従業員の負担額が2,000円の場合には非課税対象にはなりません。
福利厚生として、非課税対象内での導入を検討する際には注意が必要です。
食事補助を手軽に提供！「社食サービス」の魅力
食事補助を福利厚生として、手軽にローコストで導入したいと思った場合には、「社食サービス」がおすすめです。
例えば、置き方社食サービスであれば冷蔵庫（冷凍庫）と電子レンジを設置する場所があればすぐに導入することができます。
お弁当をデリバリーしてくれるタイプの社食サービスであれば、社員に飽きがこないように和洋中はもちろん、エスニックなどのメニューを用意しているお店や、誰もが知っている有名店のお弁当を届けてくれるサービスもあります。
社員食堂のように食品ロスの心配もなく、ランニングコストもほとんどかかりません。
医師や管理栄養士などの健康や栄養のスペシャリストが監修している惣菜やお弁当を扱っている社食サービスもあり、食事補助を通して「健康経営」をしたいと思っている会社にぴったりの福利厚生といえるでしょう。
食事補助におすすめの社食サービス
食事補助の福利厚生として、おすすめの社食サービスを4つご紹介します。
オフィスでやさい・オフィスでごはん
オフィスでやさい・オフィスでごはんはオフィスで新鮮な野菜や果物を使用したサラダやスムージー、また健康にこだわった惣菜を食べることができる置き方社食サービスです。
管理栄養士が、監修したヘルシーかつ健康的で旬をとりいれた惣菜を食べることができます。
主食になるメニューから、持参したお弁当に1品追加して栄養バランスのとれる副菜、また忙しい時に手軽にとれるワンハンドタイプのものなど様々な商品がラインナップされているのが特徴です。
オフィスでやさい・オフィスでごはんの支払いは、現金か「YASAI PAY」という電子決済アプリでQRコードを読み取ることで支払いをすることができます。「YASAI PAY」では、クレジットカード決済の他に、LINE pay、メルペイでの決済が可能で、社員が自分で支払い方法を選ぶことができます。
もちろん、面倒な賞味期限などの管理もオフィスでやさいのスタッフが行ってくれるので、会社側の手間がほとんどなく導入することができます。
オフィスでやさい・オフィスでごはんそれぞれの料金や特徴は、下記の通りです。
オフィスでやさい
週に2回配達をしてくれるため、フレッシュな生野菜やフルーツや、主菜になる惣菜を食べることができます。年間で60種類以上メニューが変わるので、飽きがこないで楽しむことができるでしょう。
＜利用料金＞
月の企業負担額 40,000円～
社員負担 1個100円～
オフィスでごはん
管理栄養士が監修したバランスのとれた惣菜やご飯ものを、月1回配達してくれます。無添加や国産食材にこだわった惣菜が30商品がラインナップされており、毎月25品商品が変わるため、飽きがこないで楽しめるでしょう。商品は冷凍で届き、最大3か月日持ちします。
＜利用料金＞
月の企業負担額 25,000円～
社員負担 1個200円～
オフィスおかん
オフィスおかんは、「わが子に安心して食べさせられるもの」という基準に作られた安心・安全かつ優しい味わいの惣菜をオフィスで手軽にとることのできる置き方の社食サービスです。
自社基準を設けて添加物を極力控えて作られているため、授乳中や妊娠中の社員も安心して食べることができます。作りたての味わいや食感を維持するために低温長時間殺菌が導入し、丁寧に作られているのも特徴です。
また、オフィスおかんの惣菜は全国の惣菜パートナーと社内管理栄養士が、共同で作っています。そのため、栄養バランスのとれた地のものや旬のものを取り入れているのも魅力といえるでしょう。
毎月20種類以上の商品がラインナップされており、和食だけでなく、洋食や中華の他にパンなどの軽食もあるため、その時の気分に合わせて選ぶことができるでしょう。月ごとに半分以上メニューが入れ替わるため、毎日食べても飽きずに利用することができます。
オフィスおかんの惣菜は持ち帰りもでき、優しい味わいのため家で子どもやお年寄りと食べることができるため、家族のいる社員にも喜ばれる食事補助の福利厚生といえるでしょう。
会社負担は毎月54,600円～で、社員負担は1個100円～で利用可能です。
Fit Food Biz Lite
Fit Food Biz Liteは、医師や管理栄養士が監修したデスクワーク中心で運動不足のビジネスパ―ソンに向けたお弁当を配達してくれる社食サービスです。
昼食後に、眠くなってしまうという経験をしたことがある人も多いでしょう。これは、コンビニやファーストフードなどの糖質の多い食事をしたことによって起こる現象です。しかし、そのような状態が続けば仕事のパフォーマンスが落ちるでしょう。
また、このような偏った栄養の食事を続けることで、慢性的な栄養失調状態である「質的栄養失調」と呼ばれる障害を引き起こしてしまう可能性もあるのです。
昼食後でも高いパフォーマンスを発揮し、栄養不足状態を改善するためには、摂取糖質量を最適化し、栄養バランスのとれた食事をすることが最重要と考えられています。
Fit Food Biz Lite のお弁当は、糖質量は一般的なお弁当（糖質量 約 100〜120g）の約 1/2 以下である 60g 以内に糖質量を抑えられているのが特徴です。
また、栄養素をバランスよく摂取することができるように、 7大栄養素までこだわって栄養計算がされています。
昼食に栄養のとれた食事をとることができれば昼食後にも眠くならず、効率よく仕事ができ、会社の業績にもつながっていくでしょう。
社員は、1食あたり500円で購入することが可能です。
Office Premium Frozen
Office Premium Frozenは、健康的な食事をオフィスで手軽にとることのできる置き方の社食サービスです。
商品製造時に、化学的合成添加物を使用していないのはもちろん、主原料に遺伝子組換え⾷品の使用もしていないため、安心して食べることができます。健康へのこだわりだけでなく、味へもとことんこだわった商品が豊富にラインナップされているのも特徴です。
ハンバーガーなどの軽食からピラフにパスタ、鶏ごぼうごはんなどがあり、男女問わず満足感の得られる商品ラインナップといえるでしょう。
会社側で必要なことは、冷凍庫と電子レンジを置くスペースのみで、冷凍庫や電子レンジの貸し出しはもちろん、商品の他、スプーンやお皿などの備品の補充などもOffice Premium Frozenのスタッフが対応してくれます。
社員負担は、1食あたり100円～200円で会社の負担は冷凍庫1台あたり月額30,000円～です。
まとめ
社員が効率よく仕事を行うために、栄養バランスのとれた食事は欠かせません。
食事補助を福利厚生として用意することは社員満足度が高いだけでなく、会社にとっても多くのメリットがあります。
中でも、社食サービスは導入のためのコストも手間もほとんどかからず、気軽に導入できる福利厚生といえるでしょう。
ぜひ、食事補助を福利厚生として、用意する際に手軽に導入できる社食サービスの利用を検討してみてくださいね。