企業の福利厚生として注目度が高いのが「食事補助」です。
本記事では、食事補助のさまざまな形態についてそれぞれのメリットやデメリットを整理し比較します。
おすすめの食事補助サービスも比較してご紹介しますので、福利厚生の導入でお悩みの方はぜひお読みください。
食事補助とは？
食事補助とは、従業員が業務中に必要となる「食事」にかかわる費用を、企業が負担するというものです。
他の福利厚生と比較して、従業員すべてが対象となる福利厚生なので平等性が高い点からも人気があります。
子育てや介護に関する福利厚生は利用できる人が限られますし、ジムの利用料や旅行費の補助などの福利厚生では、活用できる従業員とそうでない従業員に差が出てきます。
食事補助はこれらの福利厚生と比較して、ほぼすべての従業員が利用対象となる上に、利用しやすいため活用してもらいやすいのも魅力です。
食事補助のメリットとデメリット
それでは食事補助にはどのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか。
メリットとして挙げられるのは、前述したように他の福利厚生と比較して従業員のほぼすべてを対象とできる、平等感の高いサービスであるということです。
最近では健康経営が叫ばれ、企業側が従業員の健康管理をおこなうことも求められています。
健康管理の手段として、健康的な食事を提供できれば福利厚生を健康経営に結びつけることも可能です。
また、旅行や健康診断といった年に数回の福利厚生と比較すると、食事補助の福利厚生は毎日のことになります。
企業から毎日サポートされているという実感を持てるので、従業員の満足度がアップし、企業に貢献したいという気持ちが高まり、仕事へのモチベーションにもつながります。
今はコロナ禍で難しくなっていますが、食事補助を通して社内コミュニケーションの機会を増やしているという企業もあります。
例えば普段業務ではあまりかかわることのない従業員同士が、同じ食事補助を利用することで交流する機会を持てるのです。
一方で、食事補助にはデメリットもあります。
働く時間帯がまちまちの従業員がいる企業においては、食事補助の種類によってはすべての従業員が平等に福利厚生の恩恵を受けられない可能性が出てきます。
また、食事には当然、量や好みの問題もあります。自社の働き方や従業員のカラーに応じて、食事補助の種類を慎重に選ぶ必要があるでしょう。
そのほか、食事補助を福利厚生費として計上する場合にはいくつかの要件があります。
特に夜勤や夕方勤務などが発生する企業では、食事補助の方法をきちんと選ばないと課税対象になってしまう可能性があり、これはデメリットの一つかもしれません。
国税庁のホームページには、食事補助の課税について掲載されているので、自社に取り入れやすい方法はどのようなものなのか比較した上で検討してみてください。
参照：国税庁ホームページ
主な食事補助の実現方法を比較！
前章までお読みいただき、食事補助の福利厚生サービスにはメリットが多くあることがお分かりいただけたと思います。
そしてデメリットについては、食事補助の方法を選ぶことでほとんど解決できることも分かりました。
それでは実際に食事補助を導入するにはどのような実現方法があるのか、以下5種類の食事補助についてメリット、デメリットの両面を挙げながら比較してみましょう。
社内設置型社食サービス
社内設置型の社食サービスとは、会社内に専用の冷蔵庫や冷凍庫などを設置し、庫内にある食べ物や飲み物などを従業員が取り出せるという仕組みの食事補助です。
社内設置型社食サービスのメリット
社内設置型による食事補助は、社内で食事が完結できるのはもちろんのこと、社員食堂やデリバリーサービスなどと比較して、利用時間に制限がない点が大きなメリットです。
海外とのやりとりがあったり、シフトで交代制だったりという企業は、早朝や深夜の食事補助が難しいという問題がありました。
社内設置型社食サービスなら、時間を気にせず24時間好きなタイミングで食事をとることができます。
また、定食や弁当のように1食単位ではなく、お惣菜やサラダなどの1品から購入できるので、自分で作ったお弁当を持参している従業員でも利用できるのもメリットです。
デリバリータイプの食事補助などと比較すると管理が楽なのも魅力でしょう。
業者のスタッフが定期的に商品を補充してくれるので、注文の取りまとめ役などを決めなくてもよい点も人気があります。
社内設置型社食サービスのデメリット
社内設置型の食事補助は現金払いが多く、回収ボックスを設置して支払う方法が中心でした。
そのためデメリットとしては回収ボックスの管理者が必要になったり、お釣りが必要になると購入できなかったりという問題がありました。
最近では専用アプリでキャッシュレス決済できるものが増えてきたため、現金払いのときと比較すると盗難のリスクもなくなり、管理者の負担もほとんどありません。
デリバリーサービス
お弁当などをその都度注文し、会社に配達してもらうというスタイルの食事補助です。
デリバリーサービスのメリット
社内から出なくても注文した食事が運ばれてくるので、移動時間や待ち時間を短縮でき、休憩時間を有効活用できる点がメリットです。
健康的なお惣菜やお弁当を選べるものであれば、従業員の健康管理の面からもメリットがあります。
デリバリーサービスのデメリット
福利厚生としてのデリバリーの食事補助では、多くの場合注文を取りまとめる役が必要となり、負担がかかります。
また最低注文数が決まっていたり、注文の締め切り時間があったり、急な会議や外出が入ってもキャンセルできなかったりと比較的融通が効かないというデメリットもあります。
社員食堂
会社の中に食堂を備えるという昔からあるスタイルの食事補助が、社員食堂です。
定食しかなかったような時代と比較して、現在の社員食堂はカフェテリアのようなおしゃれなものだったり、好きなものを選べるビュッフェスタイルだったりと工夫をこらした社員食堂が多い傾向にあります。
社員食堂のメリット
わざわざ会社の外に出なくても食事ができる点が社員食堂の大きなメリットです。
健康的な食事を提供したり、自社の独自のコンセプトを打ち出したりすることで、企業そのもののイメージアップやブランディングに貢献できる一面もあります。
社員食堂のデメリット
社内に社員食堂のスペースを確保すること、導入費用が高額になること、人件費などランニングコストがかかること、営業時間に制限があり全員が利用できないこと、などが社員食堂のデメリットです。
特に中小企業は大企業と比較すると、メリットにあるブランディングなどよりもデメリットであるコスト面が勝ってしまうので、社員食堂を導入するのはより難しくなります。
出張販売サービス
デリバリーサービスと比較すると類似している点が多くありますが、出張販売サービスでは注文されたものを届けるだけでなく、業者が直接販売に来る点が大きな違いです。
出張販売サービスのメリット
決まった時間に社内の販売スペースに行けば食事を購入できるため、休憩時間を有効活用できる点がメリットです。
直接購入できるため、デリバリー型の食事補助と比較すると、急な外出が入ったのにキャンセルできないというような問題が起こらないのは大きなメリットでしょう。
出張販売サービスのデメリット
販売時間が業者がいる時間に限定されるため、社内設置型社食サービスなどと比較すると、時間を逃してしまえば購入できないという点がデメリットです。
店舗利用型の社食サービス
店舗利用型の社食サービスとは、電子カードやアプリ、紙のチケットによる食事券を従業員に配って、それを提携先の飲食店の店舗で利用するという食事補助です。
店舗利用型の社食サービスのメリット
企業から従業員への管理がしやすい点、今まで外食を中心にしてきた従業員にとっては比較的なじみやすく使い勝手のよいサービスである点がメリットです。
また会社の近くに飲食店が多い場合には、さまざまな種類の飲食店を利用できるため、社員食堂と比較して毎日飽きずに食事ができます。
アプリを利用して履歴や残高をチェックできる点もメリットになるでしょう。
店舗利用型の社食サービスのデメリット
デメリットとしては、健康経営にはつながりづらいという点です。
提携先の飲食店であればどこで食事をとっても構わないため、従業員本人の健康意識が低ければ、ファストフードばかりになる可能性もあります。
おすすめの食事補助サービス4選を比較
それでは前章で比較した5つの食事補助サービスのうち、社員食堂以外の4種類のサービスの中から、特におすすめの食事補助サービスを1サービスつずつご紹介します。
オフィスでやさい・オフィスでごはん
社内設置型社食サービスでおすすめなのが「オフィスでやさい・オフィスでごはん」です。
「オフィスでやさい」は保存料を使わないサラダなどの野菜やフルーツなどを専用の冷蔵庫に補充しておき、従業員が利用できるタイプの食事補助です。
「オフィスでごはん」は管理栄養士が監修した、無添加、国産野菜にこだわったお惣菜を専用の冷凍庫に補充しておき、従業員は好きな商品を電子レンジで解凍して食べることができるというものです。
新鮮な野菜をや健康的なお惣菜を24時間いつでも購入できるので、出社時間の異なる従業員が多い企業でも満足度が高まります。
また1品から購入できるので、自宅から持参したお弁当に野菜を1品足したり、おやつの時間帯にフルーツやスムージーなどを摂ったりという使い方も可能です。
1品の単価が安いため比較的導入しやすい点もおすすめです。単なる食事補助という福利厚生だけでなく、従業員の健康管理という健康経営にもつなげられる点が高く評価されています。
お弁当.TV
デリバリーサービスでおすすめなのが、「お弁当.TV」です。
10種類以上のお弁当の中からヘルシーなお弁当、ガッツリ系のお肉弁当まで選ぶことができます。
注文はネット注文ができ、個人注文や個人決済にも対応しています。
福利厚生として給与天引のために必要なデータも簡単にダウンロードできるため、総務部などからの評判が高いのもうなずけます。
夕食宅配、出張販売サービス（70食から）、お弁当のサブスクリプションなど、ランチのお弁当デリバリー以外のサービス展開もあります。
社食DELI
出張販売サービスでおすすめなのが「社食DELI」です。
他社の比較しても、老舗料理店やデパ地下店などを含む200ブランド、3,000種類という圧倒的な種類のお弁当の中から、自社のニーズにあったお弁当を出張販売してもらえます。
平均40種類のお弁当を専門スタッフが出張して販売するので、従業員はお弁当を見ながら比較して選ぶ楽しみが広がります。
チケットレストラン
店舗利用型の食事補助サービスでおすすめなのが「チケットレストラン」です。
チケットレストランは、全国58,000店以上の飲食店やコンビニエンスストアなどで利用できるサービスです。
最近ではキャッシュレスが好まれる時代になっていますが、チケットレストランでは電子食事カードを提供しており、利用履歴や残高も簡単に確認できます。
導入するサービスどのように比較すべき？
それでは自社で食事補助サービスを導入する場合、どのような観点から比較するのがよいのでしょうか。
比較ポイントの1つ目は従業員のニーズにあっているかという点です。
どのようなラインアップの食事を求めているのかを、アンケートやヒアリングなどで事前に聞き出し、そこで働く人のニーズにあっているかどうかを比較しましょう。
比較ポイントの2つ目は社員の時間の使い方にあっているかという点です。
例えば多大なコストをかけて社員食堂を設置しても、昼間の時間は外回りの従業員が多ければ意味がありません。
朝から夜までさまざまな時間帯で利用することが想定される場合には、時間に融通のきくサービスがよいでしょう。
比較ポイントの3つ目は導入にかかるコストという点です。
企業の福利厚生ですから比較ポイントの1つ目・2つ目にあるように、そこで働く人の声を聞くことはもっともですが、導入コストが経営を圧迫するようなことになれば本末転倒です。
また同じサービスであっても、導入コストは安価だがランニングコストがかかるなど料金体系もさまざまなのでよく比較して決定することが大切です。
まとめ
福利厚生としての食事補助について、それぞれのサービスの比較、さらにおすすめの食事補助サービスの比較を行いました。
コスト面や自社の特色にあった食事補助サービスを比較検討し、従業員の満足度が高まるサービスを導入しましょう。